シェアリングエコノミーの家事代行マッチングプラットフォーム「タスカジ」を運営する、株式会社タスカジ(本社:東京都港区、代表取締役:和田幸子、以下タスカジ)は、緊急事態宣言発令中と現在での家事の状況や家に対する意識の変化を調査するため、タスカジユーザーを対象に「緊急事態宣言解除後の「家事の状況・イエナカ時間」についての実態調査」を実施しました。
【タスカジ調査】緊急事態宣言解除後も約9割が家事負担は高いまま。「家事の状況・イエナカ」に関する実態調査
投稿日:2020年6月19日 更新日:
執筆者:staff